『オール・ユー・ニード・イズ・キル』はクールジャパンの新たなモデルケースとなるか？

7月4日に公開された『オール・ユー・ニード・イズ・キル』は、一瞬にして日本のコンテンツがハリウッドで映画化された代表例のひとつとなった。この映画の関係者へのインタビューから日本のコンテンツ政策の問題点を考察する。 [松谷 創一郎]

日本のコンテンツがハリウッドに

　ハリウッドが、日本のコンテンツの映画化権を買った――そうした報道を目にするのは、珍しいことではない。マンガ、アニメ、小説、ゲーム、映画、ドラマ等々、アメリカに比肩するほどのエンタテインメント大国である日本のコンテンツは、海外からも注目されている。しかし、それらが実際にハリウッドで映画化されることは稀だ。『新世紀エヴァンゲリオン』のように企画が頓挫したものもあれば、『寄生獣』のように映画化されないまま映画化の契約期間が満了したケースもある（映画化権リリース後、東宝が映画化することになったが）。世界中の優良なストーリーを探しているハリウッドにとって、映画化権を得ることとは企画の第一歩を踏み出すことでしかないのだ。

　そんななかで7月4日に公開された『オール・ユー・ニード・イズ・キル』は、一瞬にして日本のコンテンツがハリウッドで映画化された代表例のひとつとなった。原作の『All You Need Is Kill』は、2004年に桜坂洋が集英社のレーベルで発表したライトノベルだが、それが単に映画化されたわけではない。主演はトム・クルーズ、監督は『ボーン・アイデンティティー』で知られるダグ・ライマン、そしてプロデューサーは『マトリックス』などを手がけたアーウィン・ストフである。彼らによって、1億7800万ドル（約178億円）の製作費をかけたブロックバスターとして世界に発信されたのである。しかも、その内容や興行成績は大成功と呼ぶにふさわしい結果となった。


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